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出典と作り方

このサイトの数字がどこから来て、どう数えたものかを書いています。

出典

学校そのもの(何がどこにあるか)は文部科学省の「学校コード」一覧を正としています。 位置(緯度経度)は国土交通省の国土数値情報から足しています。2つは時点が違います。

骨格の出典文部科学省 学校コード一覧(令和8年5月1日時点・暫定版)
 配信元https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/mext_01087.html
 いま載せている版20260825(令和8年(2026年)5月1日時点・暫定版)
 取り込んだ日2026-08-31
 利用条件政府標準利用規約(第2.0版)
 更新の間隔年に数回(暫定版が出たのち、確定版へ差し替わる)
位置の出典国土数値情報 学校(P29-23・2023年度)
 配信元https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P29-2023.html
 いま載せている版P29-23(2023年度)
 利用条件クリエイティブ・コモンズ 表示 4.0 国際(CC BY 4.0)
子どもの医療費助成こども家庭庁 こどもに係る医療費の助成についての調査
 配信元https://www.cfa.go.jp/policies/boshihoken/kodomoiryouhityousa-r7/
 いま載せている版R7(令和7年(2025年)4月1日現在)
 取り込んだ日2026-08-31
 利用条件公共データ利用規約(第1.0版)
 更新の間隔年に1回(前の年度の分は残っている)
大学の学生数・教職員数大学ポートレート Web-API(大学改革支援・学位授与機構)
 配信元https://api-portal.portraits.niad.ac.jp/
 いま載せている版2025年度
 取り込んだ日2025/12/17
 利用条件大学ポートレート Web-API機能利用規約
 更新の間隔年に1回(12月ごろ、その年度の分が出る)
在学者数(都道府県ごと)文部科学省「学校基本調査」(都道府県別集計)
 配信元https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?tstat=000001011528
 いま載せている版令和8年度(速報)(令和8年5月1日現在)
 取り込んだ日2026-08-31
 利用条件政府標準利用規約(第2.0版)
 更新の間隔年に2回(夏に速報、年末ごろに確定値へ差し替わる)
国公立大学の志願倍率文部科学省「国公立大学入学者選抜の確定志願状況」
 配信元https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/senbatsu/1346791.htm
 いま載せている版nyushi-R08-20260218
 取り込んだ日2026-08-31
 利用条件政府標準利用規約(第2.0版)
 更新の間隔年に1回(毎年2月、前期日程の出願が締まった直後)
小学校の通学区域国土交通省「国土数値情報 小学校区データ(令和3年度)」
 配信元https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A27-v3_0.html
 いま載せている版v03_0/21(第3.0版・令和3年度)
 利用条件各市町村の定めによる(国土数値情報 使用許諾条件。市区町村ごとに違う)
中学校の通学区域国土交通省「国土数値情報 中学校区データ(令和3年度)」
 配信元https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A32-v3_0.html
 いま載せている版v03_0/21(第3.0版・令和3年度)
 利用条件各市町村の定めによる(国土数値情報 使用許諾条件。市区町村ごとに違う)
 更新の間隔数年に1回(版が上がるか、新しい年度が足される)

小学校・中学校の通学区域(学区)

公立の小学校・中学校のページに、通学区域に入っている町丁目を並べています。 国土数値情報は面(区域の形)で配られているので、ゼロトゥワンが持っている 国勢調査の町丁目の重心をその面に落として、町名の一覧に直しました。

小学校13,131校ぶんの区域(町丁目のべ 147,775 件)
中学校6,516校ぶんの区域(町丁目のべ 151,716 件)

市区町村ごとに、載せてよいかが違います。国土数値情報の使用許諾条件は国が一律に決めているのではなく、1,614 の市区町村が1件ずつ決めています。載せている数と、 載せていない理由ごとの数は、つぎのとおりです。

小学校区:載せている1,522 市区町村(オープンデータ公開)
小学校区:載せている16 市区町村(条件公開)
小学校区:載せていない67 市区町村(商用利用不可)
小学校区:載せていない6 市区町村(再配布・再利用不可)
小学校区:載せていない3 市区町村(03.作成不可)
中学校区:載せている1,513 市区町村(オープンデータ公開)
中学校区:載せている16 市区町村(条件公開)
中学校区:載せていない67 市区町村(商用利用不可)
中学校区:載せていない11 市区町村(03.作成不可)
中学校区:載せていない6 市区町村(再配布・再利用不可)
中学校区:載せていない1 市区町村(02.公開不可)

通学区域は目安です。入学先はこの一覧では決まりません。国土数値情報自身が「一部地域においては、市区町村の了解の元、推定による直線的な 境界線やポリゴンの重複等も用いている」「十分な精度や正確性をもったものではなく、 利用にあたっては公式な資料としては扱えない」と断っています。令和3年度時点のもので、そのあとの統廃合は入っていません。

住所から学区を引く仕掛けは、あえて作っていません。町丁目の重心が区域に入ったかどうかで決めているので、 同じ町名でも家によって学校が分かれることがあります。 国土数値情報が公式な資料ではないと断っているものを、住所を入れれば答えが出る形にすると、 目安であることが伝わらなくなるためです。

統廃合で消えた学校・名前の変わった学校は落としています。国土数値情報の区域は学校コードを持っているので、こちらが持っている 文部科学省「学校コード」一覧と突き合わせ、 コードが無いものと校名が合わないものは載せていません。

私立・国立の小中学校、特別支援学校には区域がありません。国土数値情報がそもそも対象にしていません。

私立学校を設置している法人

私立学校のページに、その学校を設置している学校法人などを出しています。 法人の側の情報は姉妹サイトCAPLOGUEが 経済産業省 gBizINFO から持っているもので、そちらの法人ページからは その法人が設置している学校へ戻ってこられます。

「この学校の設置者はこの法人」と書いたデータは、どこにもありません。文部科学省「学校コード」一覧に設置者名の列は無く(12列すべて確認しました)、 法人の側の gBizINFO も学校との関係を持っていません。 ですからここに出ている対応は、こちらが2つのデータを突き合わせて当てたものです。 学校のページには、その1件ずつについてどうやって当てたかを書いています

当て方は8通りです。まず登記されている住所で当て、当たらなかった学校だけを名前で広げています。大学とその附属校のように同じ法人の学校が別の場所にあると住所では当たらないためです。 名前で広げるときは、当たる法人が2件以上あればどれも採りません。 数はつぎのとおりで、 私立学校 19,739 校のうち 10,769 校 (法人の数で 9,098 件)に当たっています。

登記の住所が番地まで同じ9,068 校
登記の住所が番地まで同じで、名前も一致する585 校
すでに同じ都道府県で学校を設置していて、名前が揃う385 校
同じ市区町村にあり、名前が一致する192 校
その学校と同じ名前の学校法人が、全国に1件だけ189 校
同じ市区町村の学校法人で、名前が揃うのが1件だけ189 校
「〜の附属」のもとになっている学校を設置している法人114 校
同じ都道府県の学校法人で、名前が揃うのが1件だけ47 校

相手の法人の種類ごとでは、つぎのとおりです。

学校法人8,447 校
社会福祉法人2,070 校
財団法人・社団法人226 校
宗教法人25 校
医療法人1 校

学校種ごとに、私立の何校に当たっているかは、つぎのとおりです。

幼保連携型認定こども園6,854 校のうち 3,346 校 (48.8%)
幼稚園5,714 校のうち 3,620 校 (63.4%)
専修学校2,774 校のうち 1,146 校 (41.3%)
高等学校1,466 校のうち 1,018 校 (69.4%)
各種学校940 校のうち 273 校 (29.0%)
中学校783 校のうち 552 校 (70.5%)
大学636 校のうち 441 校 (69.3%)
短期大学278 校のうち 183 校 (65.8%)
小学校252 校のうち 163 校 (64.7%)
中等教育学校20 校のうち 10 校 (50.0%)
特別支援学校16 校のうち 14 校 (87.5%)
高等専門学校4 校のうち 2 校 (50.0%)
義務教育学校2 校のうち 1 校 (50.0%)

当てられなかった学校には、何も出していません。法人の本部が学校の敷地に無いことはよくあり(別の市にある法人が学校を設置しています)、 住所も名前も手がかりにならないときは当てようがありません。 住所で決まる法人と名前で決まる法人が食い違ったときも、どちらも採らずに空けています

名前が似ているだけでは当てません。「遺愛幼稚園」と「学校法人ふれ愛チャイルド」のように、 名前の一部が重なるだけの別法人が実際にたくさんあるためです。 軸にしているのは登記されている住所で、名前は確かめに使っています。

学校の種類によって、設置できる法人の種類が決まっています。私立学校法により、小学校・中学校・高等学校・大学などを設置できるのは学校法人だけです。 幼稚園・認定こども園は学校法人のほか社会福祉法人・宗教法人・財団法人・社団法人が、 専修学校・各種学校はそれ以外の法人も設置できます。 この決まりに合わない組み合わせは、はじめから候補にしていません。

偏差値は載せていません。偏差値は公的な統計にはありません。予備校がそれぞれの模試の受験者の中で出している 数字で、出すところによって値が違い、作り方も公表されていません。確かめられないものは載せないという決めごとにしています。

かわりに置いているのが志願倍率です。 何人が何席を取り合ったかという事実で、文部科学省が毎年2月に公表しています。 学部・日程まで割れているので、同じ大学の中でどこが混んだのかも見られます。倍率は文部科学省が刷っている値をそのまま出しています(こちらで割り直していません)。

国立・公立の大学だけです。私立大学は各大学が個別に出願を受けるため、全国をまとめた公表がありません。 短期大学も同じ理由で載っていません。

令和7年度だけ、学部ごとの内訳が入っていません。その年度の PDF は表が図形として描かれており、文字として読み取れる形に なっていないためです。大学ごとの合計は同じ PDF の別の表から読めるので、 そちらは入っています。読めないことを隠していません。

学生数が出るのは、大学ポートレートに参加している国公立の大学・短大だけです。いま学生数を出しているのは 133 校で、このサイトが持つ大学 825 校・ 短期大学 292 校のごく一部にすぎません。私立の大学・短期大学には1校も付いていません。出ていない学校を推し量って埋めることはしていません。

このサービスは、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構が運用する大学ポートレートのWeb-API機能を使用していますが、このサービスは京谷商会の責に帰するものです。

そのかわり、通っている人の数は都道府県ごとの合計で載せています。文部科学省「学校基本調査」の都道府県別集計から、13の学校種すべての在学者数を 取り込んでいます(令和8年5月1日現在。学校コード一覧と同じ時点です)。 学校種のページと都道府県のページに出しています。

学校ごとの児童生徒数は、全国をまとめた形では公表されていません。学校基本調査の学校別の表は「何人規模の学校が何校あるか」という分布で、 学校1つずつの人数ではありません。私立の大学・短大をまとめた 私学版の大学ポートレートにも、まとめて受け取る口はありません。無いものを推し量って埋めることはしていません。

市区町村ごとの在学者数も載せていません。学校基本調査に市町村別の集計はありますが、令和4年度が最後で、 政令指定都市が市で1つにまとめられているため、 このサイトの 1,892 市区町村へは配れません。 古い数字を区に割り振って出すことはしていません。

人口は総務省統計局「令和2年国勢調査」の値を、 姉妹サイト ゼロトゥワン が持っている 共通地理基盤から写しています。

数え方の但し書き

位置が分からない学校が 1,630 校あります。全 55,593 校のうち 53,963 校(97.1%)に 緯度経度を入れています。国土数値情報は2023年度のもので、 そのあとに新しくできた学校や、学校コードが変わった学校には当たりません。当たらなかったものは空欄です。住所から推し量って置くことはしていません。

特別支援学校は、「学校コード」一覧では3つの名前に分かれています。学校種コード E1 には「特支盲」「特支聾」「養護」の3つの名前が 入っています(2007年に特別支援学校へ一本化された名残です)。 このサイトでは特別支援学校の1つにまとめていますが、 学校ごとのページにはもとの値をそのまま出しています。

都道府県は、学校コードではなく所在地で決めています。学校コードの都道府県番号は設置者の県を指すため、 たとえば大田区立館山さざなみ学校は「東京都」の番号を持ちながら 千葉県館山市にあります。このサイトは建っている場所で分けています。

市区町村は住所から起こしています。「学校コード」一覧に市区町村コードの列がないため、住所の文字列から市区町村を決めています。 全 55,593 校のうち2校だけは住所から決められず、 国土数値情報の行政区域コードで補いました。 どちらで決めたかは学校ごとのページに出しています。

浜松市の3区には人口を出していません。浜松市は2024年1月1日に7区を3区(中央区・浜名区・天竜区)へ組み替えました。 学校の住所は新しい区で書かれていますが、人口の令和2年国勢調査は古い7区のままです。 旧北区が中央区と浜名区に分かれているため人口を割り直せないので、推し量って埋めず、空欄にしています。

子どもの医療費助成は、聞かれた4項目だけです。こども家庭庁の調査は、通院と入院それぞれの対象年齢・所得制限の有無・ 一部自己負担の有無を市区町村に聞いたものです。助成の額・自己負担の上限・申請のしかたは、この調査にありません。この調査は市区町村1,741件の粒度で、政令指定都市は市で1行しかないため、 このサイトでは市の値をその市の全区に出しています(区ごとの違いは調べられていません)。 令和7年度版は奈良県の並びに誤りがあり吉野町の行がまるごとありません。 載っていない市区町村は、そう書いて空けています。

医療機関は姉妹サイトに置いています。病院・診療所・歯科診療所・助産所・薬局は 医療の窓口(https://iryoinfo.com)が 厚生労働省「医療情報ネット」を基に持っています。同じ数字を二重に持たず、市区町村ごとの件数だけを向こうから読んでリンクしています。件数が0の種別へはリンクしません。

町丁目までは寄せていません。共通地理基盤(LAYER-0)の町丁目コードは、まだ学校に付けていません。 坂道や最寄り駅と重ねた見方は、次の段でやります。

いま入っているもの

幼稚園7,944
幼保連携型認定こども園7,958
小学校18,387
中学校9,764
義務教育学校296
高等学校4,903
中等教育学校60
特別支援学校1,204
大学825
短期大学292
高等専門学校58
専修学校2,957
各種学校945

合計 55,593 校。1,892 の市区町村に分かれています。 設置者の内訳は 国立 395 校 / 公立 35,459 校 / 私立 19,739 校です。