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学校の選び方|家から近い順に見る前に決める4つ

公開 / 学びの窓口 編集部

学校を調べ始めると、たいてい評判の話に飲み込まれます。けれど実際に選べる範囲を決めているのは、学校種と設置者と通学できる距離、そして自治体ごとの条件です。このサイトは全国 55,593校を同じ形で並べているので、学校種・設置者・通学の範囲・自治体の条件を順番に当てはめれば候補は絞れます。評判や進学実績は入っていないので、その手前までを決めるための記事です。

見る順番を決めてしまう

調べにくいのは、選べないものと選べるものが混ざっているからです。公立の小中学校は通学区域で決まるので選ぶ話ではありませんが、引っ越し先を決めるなら選べる話になります。順番を固定すると、どこまでが自分で決められる範囲かがはっきりします。

  1. 学校種を決める。同じ年齢でも通える先は1つではない
  2. 設置者を見る。国立・公立・私立で入り方も費用も違う
  3. 通学の範囲を見る。市区町村より細かく、実際に通える距離で考える
  4. 自治体の条件を見る。医療費の助成のように、住む場所で変わるものがある
このサイトは、学校を勧める場所ではありません。偏差値・進学実績・部活動・評判は扱っていません。ここでできるのは、条件に合う学校を漏らさず並べるところまでです。

学校種は13ある

文部科学省の「学校コード」一覧の学校種は13あり、そのまま持っています。いちばん多いのは小学校で 18,387校、中学校が 9,764校、高等学校が 4,903校です。幼稚園(7,944校)と幼保連携型認定こども園(7,958校)はほぼ同じ数あり、同じ年齢の子が通う先が2つの学校種に分かれています。

文部科学省の「学校種」と一対一です。廃止された学校は入れていません。在学者数は都道府県ごとの合計しか公表されていないので、ここに出しているのは全国の合計です(学校ごとの数ではありません)。
学校種どういう学校か校数全国の在学者数
幼稚園満3歳から小学校入学までの子どもが通う、学校教育法上の学校7,944校627,450人
幼保連携型認定こども園幼稚園と保育所の両方の役割をもつ、認定こども園法上の学校7,958校881,892人
小学校6年間の初等教育を行う学校18,387校5,654,461人
中学校3年間の前期中等教育を行う学校9,764校3,060,031人
義務教育学校小学校と中学校の9年間を一つの学校として行うもの(2016年度に制度化)296校95,010人
高等学校3年間の後期中等教育を行う学校4,903校3,156,909人
中等教育学校中学校と高等学校の6年間を一つの学校として行うもの60校35,185人
特別支援学校障害のある子どもに、幼稚園から高等部までの教育を行う学校(旧・盲学校/聾学校/養護学校)1,204校163,169人
大学学部・大学院を置く高等教育機関825校3,000,542人
短期大学2〜3年の課程を置く高等教育機関292校65,684人
高等専門学校中学校卒業後の5年一貫で技術者を育てる高等教育機関58校56,249人
専修学校職業や実生活に必要な能力を育てる学校(専門学校を含む)2,957校633,870人
各種学校学校教育に類する教育を行う学校(自動車教習所・予備校・外国人学校など)945校113,042人

小学校と中学校を1つにした義務教育学校が 296校、中学校と高校を1つにした中等教育学校が 60校あります。数は少ないものの、あるかないかで6年間や9年間の組み立てが変わります。13の違いは 学校種13の違い にまとめました。

設置者で入り方が変わる

国立が 395校、公立が 35,459校、私立が 19,739校です。全体では公立が多いのですが、学校種ごとの偏りがまるで違います。幼稚園は私立が 71.9%、小学校は公立が 98.3%、高等専門学校は国立が 87.9% です。

「公立が基本で私立は選択」という言い方は、小学校と中学校には当てはまりますが、幼稚園・高校・大学には当てはまりません。詳しくは 国立・公立・私立の違い を見てください。

通学の範囲は市区町村では決まらない

このサイトは市区町村ごとに学校を並べていますが、通えるかどうかは市区町村の境目では決まりません。座標が付いているのが 53,963校(97.1%)あるので、隣の市の学校のほうが近いことも見えます。分校が 645校あるのも、通学の距離が理由で置かれているものです。

座標は「学校コード」一覧に入っていないので、国土数値情報(P29-23)から名前と住所で結合しています。結合できなかった 1,630校は座標が空欄です。0ではなく空欄として出していて、地図に置くこともしていません。

自治体の条件は住む場所で変わる

子どもの医療費の助成は市区町村ごとに決まっていて、1,891市区町村ぶんを載せています。通院の対象年齢は 18歳年度末までが 1,682、15歳年度末までが 189 です。所得の制限があるのが 67、一部の自己負担があるのが 531 で、同じ「18歳まで無料」に見えても中身が違います。

学校を選ぶ話に医療費が出てくるのは、引っ越し先を決めるときに同時に効くからです。読み方は 自治体で変わる子育ての条件 にまとめました。

このサイトで分かること、分からないこと

調べたいことこのサイト
どの街に何校あるか分かる(1,892市区町村ぶん)
学校種・設置者・本校か分校か・住所分かる(「学校コード」一覧のもの)
座標(地図で近さを見る)分かる(97.1%)
子どもの医療費の助成分かる(1,891市区町村ぶん)
大学・短大の学生数一部だけ(133校)
大学の志願倍率一部だけ(国公立の 175校)
児童生徒数(学校ごと)扱っていない(公表されていない)
電話番号・URL扱っていない(列そのものが無い)
偏差値・進学実績・評判扱っていない
通学区域(学区の線)扱っていない。自治体の案内へ

児童生徒数を学校ごとに出せないのは、そういう公表がされていないためです。都道府県ごとの合計は学校基本調査にあり、全国では 17,543,494人(2026年度)です。学校ごとの数を都道府県の合計から割り出すことはしていません。いま入っている版は 20260825、配信元を最後に見たのは 2026-09-01 です。

よくある質問

通学区域(学区)はどこで調べられますか

このサイトには入っていません。通学区域は市区町村が決めていて、同じ市の中でも住所の番地単位で分かれます。住んでいる(住む予定の)市区町村の案内で確かめてください。

廃校になった学校も出てきますか

出てきません。現存する学校だけを載せています。文部科学省には廃止された学校のファイルもありますが、現存と混ぜると校数が実際より多くなるので入れていません。

私立の学校の学費は分かりますか

分かりません。学費はもとのデータに入っていないので、各学校の案内で確かめてください。推測して書くことはしていません。

保育所は載っていますか

幼保連携型認定こども園(7,958校)は学校教育法上の学校なので載っていますが、保育所は学校ではないので入っていません。保育所を含めた一覧は別のデータが要ります。

あわせて読む

この記事のもとにしたもの

  1. 文部科学省「学校コード」(学校コード一覧)
    https://www.mext.go.jp/b_menu/other/gakkou-code/index.htm
  2. 国土交通省「国土数値情報 学校データ」(座標。CC BY 4.0)
    https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/
  3. 文部科学省「学校基本調査」(都道府県ごとの在学者数)
    https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?tstat=000001011528
  4. こども家庭庁「こどもに係る医療費の助成についての調査」
    https://www.cfa.go.jp/policies/boshihoken/kenkou-iryou
  5. 総務省統計局「令和2年国勢調査 小地域集計」(市区町村の人口)
    https://www.e-stat.go.jp/gis

数字は表示するたびに掲載データを数え直しています。 入っている版と欠け方は 出典と作り方 にまとめています。